・法人顧客に産業用太陽光発電システム及び低圧向け太陽光発電システムの営業及び販売促進 ・既存販売店への販売促進活動 ・新規販売店など販売チャネルの開拓
・受発注業務、推進管理 -SCM部 受発注課課長を補佐し、受発注業務担当5名前後を統率、受発注業務を推進する -業務ルーティン教育訓練、業務管理 -受発注ミス、輸送中のトラブル、配送ミス等の顧客に対する対応、社内在庫処理対応 ・受注案件に対し、適切な輸送手段の確保、納期管理、営業部門への情報共有 ・中堅サプライヤからの仕入管理 ・大阪、東京倉庫に対する物流委託業務者の管理、費用管理 ・大阪、東京倉庫管理、棚卸実施
（1）アポイントの設定 有名商業施設での催事・イベントで、当社の取扱製品やスマートハウスをご案内。 もしくは、ハウスメーカーの顧客に対してお電話で太陽光や蓄電池のご案内。 興味を持っていただけたら、お客様宅に訪問するためのアポイントを設定します。 （2）現地調査・商談 お宅に訪問し、製品の設置が可能かどうかを調査します。 そして、設置のための概要（費用、工事期間など）を丁寧にご説明。 （3）納得いただけたらご成約！ ご成約後の設置は専門部署が担当します。
・現地調査 ・案件の進捗管理および指揮 ・事業収支計画の作成 ・電力会社、行政、地権者との調整、 ・近隣住民や自治体等との連携、 ・工事計画の作成、 ・施工管理（安全／品質／工程／予算実行） ・発注手配 ・工事会社との折衝および調整等
店舗や事務所、工場などの法人のお客様への省エネシステムのご提案をお任せします。 《具体的な仕事の流れ》 ▼まずは、お電話でお客様先へアポをとります。 ▼アポをいただいたお客様先に訪問。データを分析します。 ▼電力販売や省エネ支援サービスを提案します。 ▼成約。様々なプランを用い、高い確立で成約に結びつきます。
・技術分析（発電量／効率）、及び改善案検討等 ・外注Ｏ＆Ｍ社管理 ・Technical DD、及びCommissioning遂行 ・統合管制システム運営
◆発電所運転管理計画の策定、実行、評価 ◆O&M業務発注業者との契約協議 ◆技術報告書･契約書等の資料作成 ◆トラブル発生時の対応及びEPC業者、建設現場責任者等との協議 ◆現地技術員の管理、指導
太陽光発電システムや各種メカトロ機器などの自社商品説明、販売指導など。特約店様が販売しやすいようサポートしていきましょう。既存の特約店様だけでなく、新規特約店様のバックアップも。当社製品の販売～保守まであらゆるサポートを行います。
■技術分析（発電量/効率）、及び改善案検討等 ■外注O&M社管理 ■TechnicalDD、及びCommissioning遂行 ■統合管制システム運営
マンション管理会社や管理組合を中心にLEDのレンタル営業職に従事していただきます。
太陽光パネルの現場運営、及び維持補修管理業務に従事していただきます。
サービスエンジニアとして、ビルディングオートメーションシステムのメンテナンスをお任せします。
ゼネコンが受注した案件に対し、求める建築物を建設する為に施工を含めた見積りの提案営業を担当していただきます。ゼネコンに対し、製品の材料費や施工費、現場条件などを加味した積算により、見積書を作成し、図面と共に提案、プレゼンを行います。受注後は、部内のエンジニアリング担当に引き継ぐことになりますが、営業としては物件の受注段階から引き渡しまで関わることになります。担当企業は約20～60社、営業期間は1カ月～半年です。
・受変電設備の維持、管理 ・各発電所の情報取りまとめ ・発電所において不具合発生時の緊急対応 ・修理計画及び関係官庁等への申請手続き ・請負先との技術打合せ ・工事への立ち合い ・上記業務に伴う保守、点検、修理業務 等
既存顧客に設置している電源設備に関するメンテナンスを行います。 ※担当エリアは関東圏内となります。なお、メンテナンスには社用車を使用します。
プレハブ関連事業の拡大に向けた体制構築・強化、販売施策立案、システム・商品企画を担当します。
法人向けに、携帯電話・複合機・LED照明など、幅広い商材の提案営業をお任せします。コスト削減につながる提案ができるため、お客様から喜ばれることが多い仕事です。入社後は先輩社員が同行などでフォローしますので、ご安心ください。
ビル、工場、公共施設、病院、学校など使われるビル用電源設備の提案営業を行って頂きます。
■新規案件開発業務（バイオマス発電、風力発電なども含む） ■土地および役所関係の調査業務 ■契約書作成業務 ■インフラ法人売却対応（タカラアセットマネジメントへの売却締結）
同カンパニーは太陽光のほか、上下水道施設関連、 火力発電所のメンテナンス、各種プラントの電気計装工事も手掛けています。 今回採用となる方は基本的に太陽光を担当いただきますが、 部門やカンパニーを横断した交流があります。
